SDGsに取り組む企業の悩み

とりあえず始めてはいるものの…

自社にとって最適なSDGsの実践へ

自社にとって最適なSDGsの実践へ

代表理事 青柳仁士

SDGsが開始された2016年に、国連開発計画(UNDP)の広報官(国連職員)として日本でのSDGs普及を担当。政府、企業、メディア、大学、市民社会・NGO等との幅広い連携の下、SDGsをビジネスで達成するための国連初のプログラムを立ち上げ、国内外の企業や政府機関等のSDGs実践を支援。

国連開発計画(UNDP)上席渉外広報官、国際協力機構(JICA)主任調査役、PwCアドバイザリーマネージャー、Japan Innovation Networkディレクター等を歴任。米国、アフガン、スーダン等に駐在。早大政経学部、米・デューク大院卒。米・ハーバード大学エマージング・リーダーズ・プログラム修了。

案件実績:パナソニック株式会社/株式会社NTTドコモ/AGC株式会社/ソニー株式会社/味の素株式会社/電通株式会社/東日本電信電話株式会社/参天製薬株式会社/三菱UFJ銀行/富士通株式会社/経済産業省/外務省/JICA/東京大学/上智大学 等

トップランナーの実践知

国連、政府、グローバール企業での20年以上の実践をもとに、企業がSDGsに取り組むためのノウハウを専門的に研究し、提供しています。企業向けコンサルティング・人材開発事業の派生ではなく、企業規模や業種ごとにSDGs実践に直接的に効果のある施策と実践ノウハウを提供しています。

実践の第一人者の並走

研究者やコンサルタントではなく、社会課題解決の最前線で活躍した実務経験と体系的な知見を持つ実務専門家がSDGs実践プロセスに並走します。戦略立案・実行支援、問題解決、新規事業創出及び人材育成・組織開発等の支援を行い、社内の合意形成や浸透など、実施上の壁や難所を一緒に乗り越えていきます。

最先端の多様な優良事例

世界のSDGs先進企業200社以上が参加する国連開発計画(UNDP)のビジネス行動要請(BCtA)、SDGsホリスティック・イノベーション・プラットフォーム、国際協力機構(JICA)のSDGsビジネス調査、及び数多くの日本企業におけるSDGsの取り組みの優良事例での実務経験を持つ専門家が所属しています。

SDGsが企業にもたらす恩恵

SDGsに取り組む上場企業は9割*を超え、SDGsは成長を続ける企業の標準装備となっています。
*年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)調査(2020年)

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企業にとって本当に役に立つSDGs実践の参考文献・資料及び事例集を厳選して掲載しています。本ウェブサイトより直接ダウンロードできます。

公開セミナー・メディア

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代表理事コラム

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代表理事によるSDGsコラムです。国連での実体験を交えながら、SDGsや社会課題の最新の潮流を紐解き、今後の構想のヒントを提供します。

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